NPO全般
- 『生命の樹のある家 進化するNPO 深化するNPO』 播磨靖夫、たんぽぽの家（2003）
- 『NPO支援組織レポート2002 中間支援組織の現状と課題に関する調査報告書』 内閣府国民生活局、財務省印刷局（2002）
- 『日本のNPO労働市場』 内山直人、日本NPO学会NPO労働市場研究会（2002）
- 『NPO政策の理論と展開』 初谷勇、大阪大学出版会（2001）
- 『NPO教育と人材育成 NONPROFIT EDUCATION & TRAINING』 山内直人、日本NPO学会NPO教育研究会（2001）
- 『NPO全国フォーラム2001 東海会議 報告書』 日本NPOセンター・市民フォーラム21・NPOセンター、日本NPOセンター・市民フォーラム21・NPOセンター（2001）
- 『NPO研究の課題と展望2000』 塩澤修平・山内直人、日本評論社（2000）
- 『特定非営利活動法人の現状および活動の状況に関する調査報告書』 シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会、シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会（2000）
- 『NPO理事の10の基本的責任』 リチャード・T・イングラム・北川秀人監訳、National Center of Nonprofit Organization（1999）
- 『日本NPO学会第1回年次大会 報告概要集』 日本NPO学会事務局、日本NPO学会事務局（1999）
- 『民間非営利活動に係る調査 報告書』 大阪府、大阪府 生活文化部（1999）
- 『NPOデータブック』 山内直人、有斐閣（1999）
- 『時代が動くとき―社会の変革とNPOの可能性』 山岡義典、ぎょうせい（1999）
- 『ドイツ・ベルギー・ハンガリーの民間非営利組織―国際交流基金’97地域・草の根交流欧州派遣事業』 国際交流基金、日本NPOセンター（1998）
- 『非営利セクターを支えるしくみとは―サンフランシスコのサポートセンターに学ぶ―』 ジャン・マサオカ、シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会（1998）
- 『米国におけるNPO支援の概要―日本ネットワーカーズ会議報告書より―』 日本ネットワーカーズ会議、日本ネットワーカーズ会議（1998）
- 『日本NPOセンター設立に関わる訪米調査報告書』 日本NPOセンター、日本NPOセンター（1997）
- 『NPOと芸術文化PAN地域ネットワーキング '96 IN さっぽろの記録 芸術・文化団体の法人格の現状調査報告』 芸術文化振興連絡会議、芸術文化振興連絡会議（1997）
- 『かながわ県民活動サポートセンター事業報告書 1996年度』 かながわ県民活動サポートセンター交流サポート課、かながわ県民活動サポートセンター（1997）
- 『民間公益セクターの全体像 民間公益セクターの全体像把握のための予備研究報告書』 民間公益セクター研究会、公益法人協会（1997）
- 『民間非営利組織 NPOとは何か』 電通総研、日本経済新聞社（1996）
- 『台頭する非営利セクター』 レスター・M・サラモン／H・K・アンハイアー、ダイヤモンド社（1996）
- 『社会参加活動推進システムについての調査 報告書』 社会開発研究所（1995）
- 『英国の民間非営利セクター』 ダイアナ・ポメロイ、笹川平和財団（1995）
- 『市民生活会計』 木下照嶽、森山書店（1993）
- 『宗教行政の性格と宗教法人法の特徴』 根木昭（1993）
- 『アメリカのNPOシステム―非営利組織の現状と運営―』 柏木宏、日本太平洋資料ネットワーク（1992）
アートNPO
- 『全国のアートNPO一覧』 アートNPOリンク、アートNPOリンク（2005）
- 『まちにアートの風が吹く』 アサヒ・アートフェスティバル実行委員会、マルモ出版（2005）
- 『企業メセナの新たな展開―アートNPOとの連携―≪メセナをやるならアートNPO≫』 企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（2004）
- 『公立文化施設職員のための 制作基礎知識』 地域創造、地域創造（2004）
- 『第2回世界劇場会議 発表論文集』 第2回「世界劇場会議」実行委員会、第2回「世界劇場会議」実行委員会（2004）
- 『地域創造 vol.15 特集：アートNPO』 地域創造、地域創造（2003）
- 『第1回全国アートNPOフォーラム 資料』 アートNPOフォーラム実行委員会、アートNPOフォーラム実行委員会（2003）
- 『美術手帖7月号 特集：アートを起業する 芸術NPOの可能性』 美術手帖、美術出版社（2003）
- 『芸術NPOの新たな潮流―サービス型ＮＰＯに見る可能性―』 ニッセイ基礎研REPORT、ニッセイ基礎研究所（2003）
- 『社会とアートのえんむすび1996―2000 つなぎ手たちの実践』 ドキュメント2000プロジェクト実行委員会、ドキュメント2000プロジェクト実行委員会（2001）
- 『なぜ、企業はメセナをするのか？―企業とパートナーを組みたいあなたへ―』 企業メセナ協議会、トランスアート（2000）
- 『月刊ギャラリー3月号 特集：頑張れ!!アート系NPO』 月刊ギャラリー、ギャラリーステーション（1999）
- 『NPO基礎講座3―現場から見たマネジメント―』 山岡義典、ぎょうせい（1999）
- 『NPOデータブック』 山内直人、有斐閣（1999）
- 『NPOと芸術文化～PAN地域ネットワーキング’96 INさっぽろの記録／芸術・文化団体の法人格の現状調査報告』 芸術文化振興連絡会議＜PAN＞、芸術文化振興連絡会議＜PAN＞（1997）
- 『NPO基礎講座―市民社会の創造のために―』 山岡義典、ぎょうせい（1997）
- 『季刊メセナ No. 24 1996年春号：NPOって何？―アート界への影響を考える』 企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（1996）
- 『アメリカの芸術文化活動とNPO―ＰＡＮアメリカ視察の報告』 芸術文化振興連絡会議、芸術文化振興連絡会議（1993）
NGO
- 『主要先進諸国における国際交流機関調査報告書』 国際交流基金、国際交流基金（2003）
- 『国際協力NGOダイレクトリー2000 国際協力に携わる日本の市民組織要覧』 NGO活動推進センター（ＪＡＮＩＣ）、NGO活動推進センター（ＪＡＮＩＣ）（2000）
- 『アジア太平洋のNGO』 日本国際交流センター、アルク（1998）
- 『米国国際交流機関一覧（抄）1994年版』 アライアンス（米国国際教育文化交流団体連盟）、国際交流基金日米センター（1995）
公益法人
- 『新版 公益法人会計基準の解説』 加古宜士編著・総務省大臣官房管理室編集協力、公益法人協会（2005）
- 『公益法人の活動―市民社会の創造へ向けて―』 公益法人協会、公益法人協会（2004）
- 『公益法人の税務』 梶野研二・奥田芳彦、公益法人協会（2004）
- 『公益法人の消費税』 都井清史、公益法人協会（2004）
- 『助成財団の社会的役割―あの時のあの助成金』 助成財団センター、助成財団センター（2003）
- 『中間法人の設立と運営』 能見善久(序)・出塚清治・中川晃、公益法人協会（2003）
- 『公益法人の資産運用』 公益法人資産運用研究会、公益法人協会（2003）
- 『公益法人白書』 総理府、大蔵省印刷局（2002）
- 『調査研究事業「21世紀の公益法人と制度のあり方を探る」報告書』 公益法人協会、公益法人協会（2002）
- 『公益法人の設立・運営・監督の手引』 総務省大臣官房管理室編集協力、公益法人協会（2001）
- 『公益法人の実像』 入山映・林知己夫、ダイヤモンド社（1997）
- 『公益法人論文選』 公益法人協会、公益法人協会（1997）
- 『コミュニティ財団のすべて』 大阪コミュニティ財団・三島祥宏、清文社（1996）
- 『公益法人の設立・運営・監督の手引（6訂版）』 公益法人協会、公益法人協会（2002）
- 『日本の公益法人―全国アンケート調査による現状分析』 笹川平和財団、笹川平和財団（1992）
- 『公益法人が行う収益事業の在り方に関する調査研究 報告書』 公益法人協会（1992）
- 『公益法人用語辞典』 公益法人協会、公益法人協会（1992）
- 『民間公益活動の発展をめざして―公益法人協会の20年』 公益法人協会、公益法人協会（1990）
公益信託
- 『公益信託要覧 平成3年版』 信託協会、信託協会（1991）
- 『公益信託―その制度のあらまし』 信託協会、信託協会（1991）
特定公益増進法人
- 『特定公益増進法人制度に関する研究報告書』 公益法人税制対策委員会、寄付金税制研究会（2001）
- 『特定公益増進法人一覧』 公益法人協会、公益法人協会（2000）
- 『特定公益増進法人調査報告書』 NPO研究フォーラム、NPO研究フォーラム（1996）
NPOマネジメント
- 『NPO実践講座2―人を活かす組織とは―』 山岡義典、ぎょうせい（2002）
- 『公益法人の自主的・自立的管理運営に関する調査研究 報告書』 公益法人協会、公益法人協会（2002）
- 『NPOの活用と実践 夢と志の市民プロジェクトおこし！』 大川新人、日本地域社会研究所（2001）
- 『NPO基礎講座3―現場から見たマネジメント―』 山岡義典、ぎょうせい（1999）
- 『非営利組織のマネジメント』 島田恒、東洋経済新報社（1999）
- 『特定非営利活動法人設立実務マニュアル 自分たちでつくろうNPO法人！』 NPOサポートセンター、ぎょうせい（1999）
- 『公益法人の運営実務Q & A』 中央監査法人、ぎょうせい（1999）
- 『みんなのNPO 組織づくり・お金づくり・人づくり』 スミス・バックリン・アンド・アソシエイツ・枝廣淳子、海象社（1999）
- 『NPO基礎講座2 ―市民活動の現在―』 山岡義典、ぎょうせい（1998）
- 『NPO法人定款作成マニュアル』 松原明、シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会（1998）
- 『NPO法人ハンドブック 特定非営利活動法人設立のための検討事項』 シーズ、シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会（1998）
- 『NPO基礎講座―市民社会の創造のために―』 山岡義典、ぎょうせい（1997）
- 『NPO教書』 ハウジングアンドコミュニティ財団、風土社（1997）
- 『非営利組織の経営―原理と実践―』 P．Ｆ．ドラッカー、ダイヤモンド社（1991）
- 『四訂公益法人の理論と実務』 公益法人実務研究会、公益法人協会（1991）
NPOの税制
- 『米国NPO税制度の現状 Version1』 NPO研究スコープ・プロジェクト・出口正之、総合研究大学院大学（2003）
- 『東京商工会議所・税制委員会 欧州税制視察団調査報告書』 東京商工会議所税制委員会、東京商工会議所（2001）
- 『NPO支援税制がよくわかる本』 松原明、シーズ=市民活動を支える制度をつくる会（2001）
- 『海外におけるNPOの法人制度・租税制度と運用実態調査』 経済企画庁国民生活局、大蔵省印刷局（1999）
- 『フィランソロピー税制の基本的課題―現状分析と提言―』 税制研究会公益法人協会（1991）
- 『寄附金課税の知識』 渡辺淑夫財経詳報社（1989）
- 『公益法人の活動と税制―日本とアメリカの財団・社団』 橋本徹・古田精司・本間正明、清文社（1986）
NPOの法律
- 『知っておきたいNPO法 改訂版 市民が行う自由な社会貢献活動の発展を目指して』 橘幸信、財務省印刷局（2002）
- 『「特定非営利活動促進法」成立まで』 芸術文化振興連絡会議、芸術文化振興連絡会議（1998）
- 『「特定非営利活動促進法」活用マニュアル』 芸術文化振興連絡会議、芸術文化振興連絡会議（1998）
NPOのマーケティング
- 『非営利組織のマーケティング戦略 自治体・大学・病院・公共機関のための新しい変化対応パラダイム』 フィリップ・コトラー著・井関利明監訳、第一法規出版（1991）
NPOの財務・ファンドレイズ
- 『助成財団－NPO・市民活動のための助成金応募ガイド』 助成財団センター、助成財団センター（2005）
- 『Q & A 公益法人の運営と会計・税務』 渡辺俊之、新日本法規（1997）
- 『非営利団体の経済分析』 E・ジェイムズ／S・ローズエイカーマン、多賀出版（1993）
- 『わかりやすい公益法人会計［基礎編］』 運輸経済研究センター・公益法人研究委員会、全国公益法人協会（1990）
パートナーシップ
- 『「協働のための企業・自治体の視点からのNPO評価」調査報告書 企業・行政とNPOのより深い協働をめざして』 地球産業文化研究所、IIHOE（人と組織と地球のための国際研究所）（2004）
- 『NPOと企業 共働へのチャレンジ』 パートナーシップ・サポートセンター・岸田眞代・高浦康有、同文舘出版（2003）
- 『「NPO／NGOと政府・企業のコラボレーション」研究委員会報告書 NPO評価協働のための組織評価を中心に』 地球産業文化研究所、地球産業文化研究所（2003）
- 『NPOは自治体を救えるか！？―改革市長の「小さな自治体」構想―』 松本美穂、西山久美子、後房雄（2003）
- 『自治体とNPOによる協働実例集 』 国政情報センター出版局、国政情報センター出版局（2003）
- 『NPOと行政とのパートナーシップ促進ガイドブック』 地域活性化センター、地域活性化センター（2003）
- 『企業とNPOのための パートナーシップガイド 企業＆NPOの協働事例を中心に』 パートナーシップ・サポートセンター（PSC）岸田眞代、パートナーシップ・サポートセンター（PSC）（2001）
- 『企業は今、NPOとどう関わろうとしているのか？―日本の社会事業にみる多様なコラボレーション』 電通総研レポート2001年度-1、電通総研（2001）
- 『協働社会のスケッチ [市民・住民と自治体のパートナーシップ第3巻] 』 山岡義典・大石田久宗、ぎょうせい（2001）
- 『パートナーシップ・サポートセンター年次報告書 2000-2001』 パートナーシップ・サポートセンター（PSC）、パートナーシップ・サポートセンター（PSC）（2000）
- 『個人・企業の社会貢献とマッチングギフト NPOが日本を変える』 ジャパンウェイ、オーク（2000）
- 『企業とNPOのパートナーシップ』 山本正、アルク（2000）
- 『NPO大国アメリカの市民・企業・行政 アメリカ視察報告』 北川秀人、IIHOE（人と組織と地球のための国際研究所）（1999）
- 『パートナーシップ・フォーラムinみえ―企業は地域に何ができるか―記録集（報告書）』 三重県NPO室・パートナーシップ・サポートセンター、三重県NPO室／パートナーシップ・サポートセンター（PSC）（1999）
- 『自治体における市民セクター支援に関する報告書』 市民セクター支援研究会、市民セクター支援研究所（1997）
- 『企業とNPOのパートナーシップ PartⅠ―サンフランシスコ・ニューヨーク編―』 ヒューマンネットあい／パートナーシップ・サポートセンター、ヒューマンネットあい／パートナーシップ・サポートセンター（1996）
- 『企業とNPOのパートナーシップ Part II―アトランタ・デトロイト編―』 パートナーシップ・サポートセンター、パートナーシップ・サポートセンター（1996）
- 『行政と民間非営利団体（NPO）―東京のNPOをめぐって―』 東京都政策報道室調査部、東京都政策報道室都民の声部情報公開課（1996）
- 『ドラッカーが語る「非営利組織の発想と企業」講演録』 ピーター・Ｆ・ドラッカー、金子郁容、笹川平和財団（1994）
- 『社会貢献活動と自治体―市民・企業・自治体のパートナーシップ―』 「民間における社会貢献活動と自治体とのパートナーシップについて」に関する調査研究チーム、埼玉県自治文化課（1993）
- 『ボランティア活動研究第7号 ボランティア活動と企業市民活動』 大阪ボランティア協会、大阪ボランティア協会（1992）
NPO評価
- 『「協働のための企業・自治体の視点からのNPO評価」調査報告書 企業・行政とNPOのより深い協働をめざして』 地球産業文化研究所、IIHOE（人と組織と地球のための国際研究所）（2004）
- 『「NPO／NGOと政府・企業のコラボレーション」研究委員会報告書 NPO評価協働のための組織評価を中心に』 地球産業文化研究所、地球産業文化研究所（2003）
- 『NPO活動の発展のための多様な評価システムの形成に向けて―NPOの評価手法に関する調査報告書』 内閣府国民生活局、財務省印刷局（2002）
- 『評価のすすめ 福祉分野で活躍する非営利組織のために』 笹川平和財団、笹川平和財団（2001）
- 『なぜ、いま評価なのか 国際開発NGOの評価を考える』 笹川平和財団、笹川平和財団（2001）
- 『アメリカの先進事例に学ぶ 評価とインターミディアリー ―企業とNPOのパートナーシップ― スタディーツアー in アメリカ Part III ―サンフランシスコ・ワシントンDC編―』 パートナーシップ・サポートセンター、パートナーシップ・サポートセンター（2000）
- 『NPO評価と企業評価―その社会的責任―』 パートナーシップ・サポートセンター、パートナーシップ・サポートセンター（2000）
- 『非営利組織の「自己評価手法」』 P・F・ドラッカー、ダイヤモンド社（1995）
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