ネットTAM：アートマネジメント総合情報サイト

NPO全般

『NPO/NGOのためのCSR入門ハンドブック』　社会福祉法人大阪ボランティア協会　CSR経営研究部、社会福祉法人大阪ボランティア協会　出版部（2009）
『早わかり　認定NPO法人制度』　脇坂誠也（2008）
『メセナnote50号　特集：変わりゆく非営利セクター』　企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（2007）
『NPO!?なんのためだれのため―「NPOとまちづくり」現場からの本音トーク―』　村岡兼幸＋まちづくり市民財団、時事通信社（2007）
『NPO白書　2007』　山内直人・田中敬文・河井孝仁、大阪大学大学院国際公共政策NPO研究情報センター（2007）
『メセナnote49号　特集：アートのつなぎ手、中間支援組織』　企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（2007）
『メセナnote50号　特集：変わりゆく非営利セクター』　企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（2007）
『NPOのためのアドボカシー読本』　市民活動センター神戸・アドボカシー研究会、市民活動センター神戸（2006）
『非営利法人会計小六法（平成19年度版）』　日本公認会計士協会、中央経済社（2006）
『NPO全国フォーラム2005　北陸信越会議　報告書』　日本NPOセンター/市民フォーラム21・NPOセンター、日本NPOセンター・新潟NPO協会・くびき野NPOサポートセンター（2006）
『特定非営利活動法人　ガイドブック（第6刷）』　東京都生活文化局都民生活部管理法人課、東京都（2005）
『CB HandBook コミュニティ・ビジネスハンドブック』　大阪ボランティア協会NPO推進センター、大阪府商工労働部商工労働総務課政策グループ（2005）
『市民社会論　NGO・NPOを超えて』　入山映、明石書店（2004）
『NPOと新しい社会デザイン』　塚本一郎・古川俊一・雨宮孝子、同文館出版（2004）
『生命の樹のある家　進化するNPO　深化するNPO』　播磨靖夫、たんぽぽの家（2003）
『NPO支援組織レポート2002　中間支援組織の現状と課題に関する調査報告書』　内閣府国民生活局、財務省印刷局（2002）
『日本のNPO労働市場』　内山直人、日本NPO学会NPO労働市場研究会（2002）
『NPOの資金調達と金融機関の役割―相互理解を進めるために―』　日本投資銀行NPOのマネジメントに関する研究会、日本政策投資銀行政策企画部（2001）
『特定非営利活動法人（NPO法人）設立の手引き』　安田火災記念財団、安田火災記念財団（2001）
『特定非営利活動法人（NPO法人）運営実務の手引き』　安田火災記念財団、安田火災記念財団（2001）
『NPOの活動資金確保の手引き（助成金の巻）』　安田火災記念財団、安田火災記念財団（2001）
『ソーシャルマーケティングニューズレター　8号　特別編集/企業とNPOの新しい出会い』　博報堂ソーシャルマーケティング研究会、博報堂ソーシャルマーケティング研究会（2001）
『NPO政策の理論と展開』　初谷勇、大阪大学出版会（2001）
『NPO教育と人材育成　NONPROFIT EDUCATION & TRAINING』　山内直人、日本NPO学会NPO教育研究会（2001）
『NPO全国フォーラム2001　東海会議　報告書』　日本NPOセンター・市民フォーラム21・NPOセンター、日本NPOセンター・市民フォーラム21・NPOセンター（2001）
『NPO研究の課題と展望2000』　塩澤修平・山内直人、日本評論社（2000）
『特定非営利活動法人の現状および活動の状況に関する調査報告書』　シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会、シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会（2000）
『NPO理事の10の基本的責任』　リチャード・T・イングラム・北川秀人監訳、National Center of Nonprofit Organization（1999）
『日本NPO学会第1回年次大会　報告概要集』　日本NPO学会事務局、日本NPO学会事務局（1999）
『民間非営利活動に係る調査　報告書』　大阪府、大阪府　生活文化部（1999）
『NPOデータブック』　山内直人、有斐閣（1999）
『時代が動くとき--社会の変革とNPOの可能性』　山岡義典、ぎょうせい（1999）
『ドイツ・ベルギー・ハンガリーの民間非営利組織--国際交流基金'97地域・草の根交流欧州派遣事業』　国際交流基金、日本NPOセンター（1998）
『非営利セクターを支えるしくみとは--サンフランシスコのサポートセンターに学ぶ--』　ジャン・マサオカ、シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会（1998）
『米国におけるNPO支援の概要--日本ネットワーカーズ会議報告書より--』　日本ネットワーカーズ会議、日本ネットワーカーズ会議（1998）
『日本NPOセンター設立に関わる訪米調査報告書』　日本NPOセンター、日本NPOセンター（1997）
『NPOと芸術文化PAN地域ネットワーキング '96 IN さっぽろの記録　芸術・文化団体の法人格の現状調査報告』　芸術文化振興連絡会議、芸術文化振興連絡会議（1997）
『かながわ県民活動サポートセンター事業報告書　1996年度』　かながわ県民活動サポートセンター交流サポート課、かながわ県民活動サポートセンター（1997）
『民間公益セクターの全体像　民間公益セクターの全体像把握のための予備研究報告書』　民間公益セクター研究会、公益法人協会（1997）
『民間非営利組織　NPOとは何か』　電通総研、日本経済新聞社（1996）
『台頭する非営利セクター』　レスター・M・サラモン／H・K・アンハイアー、ダイヤモンド社（1996）
『非営利組織と資源提供者間の仲介機関：事例と理論的思考　非営利セクターの「インターメディアリ」機能と役割　修士論文　1995年度』　田中弥生（慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科）（1995）
『社会参加活動推進システムについての調査　報告書』　社会開発研究所（1995）
『英国の民間非営利セクター』　ダイアナ・ポメロイ、笹川平和財団（1995）
『日本的フィランソロピーを求めて　第3セクターが果たす、社会的役割』　今田忠、関西マガジンセンター『企業市民ジャーナル』　編集部（1993）
『市民生活会計』　木下照嶽、森山書店（1993）
『宗教行政の性格と宗教法人法の特徴』　根木昭（1993）
『アメリカのNPOシステム--非営利組織の現状と運営--』　柏木宏、日本太平洋資料ネットワーク（1992）

アートNPO

『アートNPOデータバンク2008（ART NPO DATA BANK）』　アートNPOリンク、アートNPOリンク（2009）
『アートNPOデータバンク2007（ART NPO DATA BANK）』　アートNPOリンク、アートNPOリンク（2008）
『アートNPOデータバンク2006（ART NPO DATA BANK）』　アートNPOリンク、アートNPOリンク（2007）
『メセナnote50号　特集：変わりゆく非営利セクター』　企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（2007）
『メセナnote41号　特集：メセナとアートNPO』　企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（2006）
『全国のアートNPO一覧』　アートNPOリンク、アートNPOリンク（2005）
『まちにアートの風が吹く』　アサヒ・アートフェスティバル実行委員会、マルモ出版（2005）
『企業メセナの新たな展開--アートNPOとの連携--≪メセナをやるならアートNPO≫』　企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（2004）
『公立文化施設職員のための制作基礎知識』　地域創造、地域創造（2004）
『第2回世界劇場会議　発表論文集』　第2回「世界劇場会議」実行委員会、第2回「世界劇場会議」実行委員会（2004）
『地域創造 vol.15　特集：アートNPO』　地域創造、地域創造（2003）
『第1回全国アートNPOフォーラム　資料』　アートNPOフォーラム実行委員会、アートNPOフォーラム実行委員会（2003）
『美術手帖7月号　特集：アートを起業する　芸術NPOの可能性』　美術手帖、美術出版社（2003）
『芸術NPOの新たな潮流--サービス型ＮＰＯに見る可能性--』　ニッセイ基礎研REPORT、ニッセイ基礎研究所（2003）
『社会とアートのえんむすび1996--2000　つなぎ手たちの実践』　ドキュメント2000プロジェクト実行委員会、ドキュメント2000プロジェクト実行委員会（2001）
『なぜ、企業はメセナをするのか？--企業とパートナーを組みたいあなたへ--』　企業メセナ協議会、トランスアート（2000）
『月刊ギャラリー3月号　特集：頑張れ!!アート系NPO』　月刊ギャラリー、ギャラリーステーション（1999）
『NPO基礎講座3--現場から見たマネジメント--』　山岡義典、ぎょうせい（1999）
『NPOデータブック』　山内直人、有斐閣（1999）
『NPOと芸術文化?PAN地域ネットワーキング'96 INさっぽろの記録／芸術・文化団体の法人格の現状調査報告』　芸術文化振興連絡会議＜PAN＞、芸術文化振興連絡会議＜PAN＞（1997）
『NPO基礎講座--市民社会の創造のために--』　山岡義典、ぎょうせい（1997）
『季刊メセナ No. 24? 1996年春号：NPOって何？--アート界への影響を考える』　企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（1996）
『アメリカの芸術文化活動とNPO--ＰＡＮアメリカ視察の報告』　芸術文化振興連絡会議、芸術文化振興連絡会議（1993）

NGO

『市民社会論　NGO・NPOを超えて』　入山映、明石書店（2004）
『主要先進諸国における国際交流機関調査報告書』　国際交流基金、国際交流基金（2003）
『国際協力NGOダイレクトリー2000　国際協力に携わる日本の市民組織要覧』　NGO活動推進センター（ＪＡＮＩＣ）、NGO活動推進センター（ＪＡＮＩＣ）（2000）
『アジア太平洋のNGO』　日本国際交流センター、アルク（1998）
『米国国際交流機関一覧（抄）1994年版』　アライアンス（米国国際教育文化交流団体連盟）、国際交流基金日米センター（1995）

公益法人

『一般社団・財団法人の登記実務―法人設立、変更、公益認定、特例民法法人からの移行―』　杉浦直紀、稀代浩正、公益財団法人公益法人協会（2009）
『芸術団体の公益法人制度活用の手引き』　日本芸能実演家協議会、日本芸能実演家協議会（2009）
『新公益法人制度はやわかり―新制度のもたらす影響と市民社会の課題―』　公益法人協会、公益法人協会（2007）
『公益認定等委員会』　内閣府、内閣府（2007）
『メセナnote50号　特集：変わりゆく非営利セクター』　企業メセナ協議会、企業メセナ協議会（2007）
『公益法人制度改革?そのポイントと移行手続き』　公益法人協会、ぎょうせい（2007）
『新版　やさしい公益法人会計』　加古宜士・出塚清治、公益法人協会（2006）
『芸術活動と公益法人制度改革』　日本芸能実演家団体協議会（芸団協）、日本芸能実演家団体協議会（芸団協）（2006）
『新版公益法人会計基準の解説』　加古宜士編著・総務省大臣官房管理室編集協力、公益法人協会（2005）
『公益法人改革　これでよいのか政府の構想』　堀田力・山田二郎・太田達男、公益法人協会（2004）
『公益法人の活動--市民社会の創造へ向けて--』　公益法人協会、公益法人協会（2004）
『公益法人の税務』　梶野研二・奥田芳彦、公益法人協会（2004）
『公益法人の消費税』　都井清史、公益法人協会（2004）
『助成財団の社会的役割--あの時のあの助成金』　助成財団センター、助成財団センター（2003）
『中間法人の設立と運営』　能見善久(序)・出塚清治・中川晃、公益法人協会（2003）
『公益法人の資産運用』　公益法人資産運用研究会、公益法人協会（2003）
『調査研究事業　「21世紀の公益法人と制度のあり方を探る」報告書』　公益法人協会、公益法人協会（2002）
『公益法人白書』　総理府、大蔵省印刷局（2002）
『調査研究事業「21世紀の公益法人と制度のあり方を探る」報告書』　公益法人協会、公益法人協会（2002）
『公益法人の設立・運営・監督の手引』　総務省大臣官房管理室編集協力、公益法人協会（2001）
『公益法人の実像』　入山映・林知己夫、ダイヤモンド社（1997）
『公益法人論文選』　公益法人協会、公益法人協会（1997）
『コミュニティ財団のすべて』　大阪コミュニティ財団・三島祥宏、清文社（1996）
『公益法人の設立・運営・監督の手引（6訂版）』　公益法人協会、公益法人協会（2002）
『日本の公益法人--全国アンケート調査による現状分析』　笹川平和財団、笹川平和財団（1992）
『公益法人が行う収益事業の在り方に関する調査研究　報告書』　公益法人協会（1992）
『公益法人用語辞典』　公益法人協会、公益法人協会（1992）
『民間公益活動の発展をめざして--公益法人協会の20年』　公益法人協会、公益法人協会（1990）

公益信託

『公益信託　その制度のあらまし』　信託協会、信託協会（2006）
『公益信託要覧　平成3年版』　信託協会、信託協会（1991）
『公益信託--その制度のあらまし』　信託協会、信託協会（1991）

特定公益増進法人

『特定公益増進法人制度に関する研究報告書』　公益法人税制対策委員会、寄付金税制研究会（2001）
『特定公益増進法人一覧』　公益法人協会、公益法人協会（2000）
『特定公益増進法人調査報告書』　NPO研究フォーラム、NPO研究フォーラム（1996）

NPOマネジメント

『NPOトリトン・アーツ・ネットワーク　アウトリーチ・ハンドブック』　TANアウトリーチハンドブック制作委員会、パンセ・ア・ラ・ミュージック（2007）
『社会変革に挑むNPOには優れた経営者と志ある資金が必要である―企業経営者からの提言、企業経営者としての行動計画―』　経済同友会、経済同友会（2005）
『NPO実践講座2--人を活かす組織とは--』　山岡義典、ぎょうせい（2002）
『公益法人の自主的・自立的管理運営に関する調査研究　報告書』　公益法人協会、公益法人協会（2002）
『NPOのためのリスクマネジメント～リスクと上手につきあうには...』　日本損害保険協会、日本NPOセンター・日本損害保険協会（2001）
『NPOの活用と実践　夢と志の市民プロジェクトおこし！』　大川新人、日本地域社会研究所（2001）
『NPO基礎講座3--現場から見たマネジメント--』　山岡義典、ぎょうせい（1999）
『非営利組織のマネジメント』　島田恒、東洋経済新報社（1999）
『特定非営利活動法人設立実務マニュアル　自分たちでつくろうNPO法人！』　NPOサポートセンター、ぎょうせい（1999）
『公益法人の運営実務Q & A』　中央監査法人、ぎょうせい（1999）
『みんなのNPO? 組織づくり・お金づくり・人づくり』　スミス・バックリン・アンド・アソシエイツ・枝廣淳子、海象社（1999）
『NPO基礎講座2　--市民活動の現在--』　山岡義典、ぎょうせい（1998）
『NPO法人定款作成マニュアル』　松原明、シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会（1998）
『NPO法人ハンドブック　特定非営利活動法人設立のための検討事項』　シーズ、シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会（1998）
『NPO基礎講座--市民社会の創造のために--』　山岡義典、ぎょうせい（1997）
『NPO教書』　ハウジングアンドコミュニティ財団、風土社（1997）
『非営利組織の経営--原理と実践--』　P．Ｆ．ドラッカー、ダイヤモンド社（1991）
『四訂公益法人の理論と実務』　公益法人実務研究会、公益法人協会（1991）

NPOの税制

『米国NPO税制度の現状　　Version1』　NPO研究スコープ・プロジェクト・出口正之、総合研究大学院大学（2003）
『東京商工会議所・税制委員会　欧州税制視察団調査報告書』　東京商工会議所税制委員会、東京商工会議所（2001）
『NPO支援税制がよくわかる本』　松原明、シーズ=市民活動を支える制度をつくる会（2001）
『海外におけるNPOの法人制度・租税制度と運用実態調査』　経済企画庁国民生活局、大蔵省印刷局（1999）
『フィランソロピー税制の基本的課題--現状分析と提言--』　税制研究会公益法人協会（1991）
『寄附金課税の知識』　渡辺淑夫財経詳報社（1989）
『公益法人の活動と税制--日本とアメリカの財団・社団』　橋本徹・古田精司・本間正明、清文社（1986）

NPOの法律

『知っておきたいNPO法　改訂版　市民が行う自由な社会貢献活動の発展を目指して』　橘幸信、財務省印刷局（2002）
『「特定非営利活動促進法」成立まで』　芸術文化振興連絡会議、芸術文化振興連絡会議（1998）
『「特定非営利活動促進法」活用マニュアル』　芸術文化振興連絡会議、芸術文化振興連絡会議（1998）

NPOのマーケティング

『非営利組織（NPO）のマーケティングと広告』　田中敬文・井嶋高男・伊藤祐夫・佐藤修・田中弥生（「NPOの広告」研究チーム）（1997）
『非営利組織のマーケティング戦略　自治体・大学・病院・公共機関のための新しい変化対応パラダイム』　フィリップ・コトラー著・井関利明監訳、第一法規出版（1991）

NPOの財務・ファンドレイズ

『NPOへの資金提供・助成の最適化に関する調査　報告書』　IIHOE[人と組織と地球のための国際研究所]、IIHOE[人と組織と地球のための国際研究所]（2008）
『助成財団−NPO・市民活動のための助成金応募ガイド』　助成財団センター、助成財団センター（2005）
『Q & A 公益法人の運営と会計・税務』　渡辺俊之、新日本法規（1997）
『非営利団体の経済分析』　E・ジェイムズ／S・ローズエイカーマン、多賀出版（1993）
『わかりやすい公益法人会計［基礎編］』　運輸経済研究センター・公益法人研究委員会、全国公益法人協会（1990）

パートナーシップ

『まちにアートの風が吹く　NPOと企業が協動するアサヒ・アート・フェスティバルの試み』　アサヒ・アート・フェスティバル実行委員会、マルモ出版（2005）
『「協働のための企業・自治体の視点からのNPO評価」調査報告書　企業・行政とNPOのより深い協働をめざして』　地球産業文化研究所、IIHOE（人と組織と地球のための国際研究所）（2004）
『NPOと企業　共働へのチャレンジ』　パートナーシップ・サポートセンター・岸田眞代・高浦康有、同文舘出版（2003）
『「NPO／NGOと政府・企業のコラボレーション」研究委員会報告書　NPO評価協働のための組織評価を中心に』　地球産業文化研究所、地球産業文化研究所（2003）
『NPOは自治体を救えるか！？--改革市長の「小さな自治体」構想--』　松本美穂、西山久美子、後房雄（2003）
『自治体とNPOによる協働実例集』　国政情報センター出版局、国政情報センター出版局（2003）
『NPOと行政とのパートナーシップ促進ガイドブック』　地域活性化センター、地域活性化センター（2003）
『企業とNPOのための　パートナーシップガイド　企業＆NPOの協働事例を中心に』　パートナーシップ・サポートセンター（PSC）岸田眞代、パートナーシップ・サポートセンター（PSC）（2001）
『企業は今、NPOとどう関わろうとしているのか？--日本の社会事業にみる多様なコラボレーション』　電通総研レポート2001年度-1、電通総研（2001）
『協働社会のスケッチ [市民・住民と自治体のパートナーシップ第3巻]　』　山岡義典・大石田久宗、ぎょうせい（2001）
『パートナーシップ・サポートセンター年次報告書　2000-2001』　パートナーシップ・サポートセンター（PSC）、パートナーシップ・サポートセンター（PSC）（2000）
『個人・企業の社会貢献とマッチングギフト　NPOが日本を変える』　ジャパンウェイ、オーク（2000）
『企業とNPOのパートナーシップ』　山本正、アルク（2000）
『NPO大国アメリカの市民・企業・行政　アメリカ視察報告』　北川秀人、IIHOE（人と組織と地球のための国際研究所）（1999）
『パートナーシップ・フォーラムinみえ--企業は地域に何ができるか--記録集（報告書）』　三重県NPO室・パートナーシップ・サポートセンター、三重県NPO室／パートナーシップ・サポートセンター（PSC）（1999）
『自治体における市民セクター支援に関する報告書』　市民セクター支援研究会、市民セクター支援研究所（1997）
『企業とNPOのパートナーシップ　Part?--サンフランシスコ・ニューヨーク編--』　ヒューマンネットあい／パートナーシップ・サポートセンター、ヒューマンネットあい／パートナーシップ・サポートセンター（1996）
『企業とNPOのパートナーシップ　Part II--アトランタ・デトロイト編--』　パートナーシップ・サポートセンター、パートナーシップ・サポートセンター（1996）
『行政と民間非営利団体（NPO）--東京のNPOをめぐって--』　東京都政策報道室調査部、東京都政策報道室都民の声部情報公開課（1996）
『ドラッカーが語る「非営利組織の発想と企業」講演録』　ピーター・Ｆ・ドラッカー、金子郁容、笹川平和財団（1994）
『社会貢献活動と自治体--市民・企業・自治体のパートナーシップ--』　「民間における社会貢献活動と自治体とのパートナーシップについて」に関する調査研究チーム、埼玉県自治文化課（1993）
『ボランティア活動研究第7号　ボランティア活動と企業市民活動』　大阪ボランティア協会、大阪ボランティア協会（1992）

NPO評価

『「協働のための企業・自治体の視点からのNPO評価」調査報告書　企業・行政とNPOのより深い協働をめざして』　地球産業文化研究所、IIHOE（人と組織と地球のための国際研究所）（2004）
『「NPO／NGOと政府・企業のコラボレーション」研究委員会報告書　NPO評価協働のための組織評価を中心に』　地球産業文化研究所、地球産業文化研究所（2003）
『NPO活動の発展のための多様な評価システムの形成に向けて--NPOの評価手法に関する調査報告書』　内閣府国民生活局、財務省印刷局（2002）
『評価のすすめ　福祉分野で活躍する非営利組織のために』　笹川平和財団、笹川平和財団（2001）
『なぜ、いま評価なのか　国際開発NGOの評価を考える』　笹川平和財団、笹川平和財団（2001）
『アメリカの先進事例に学ぶ　評価とインターミディアリー --企業とNPOのパートナーシップ-- スタディーツアー in アメリカ　Part III --サンフランシスコ・ワシントンDC編--』　パートナーシップ・サポートセンター、パートナーシップ・サポートセンター（2000）
『NPO評価と企業評価--その社会的責任--』　パートナーシップ・サポートセンター、パートナーシップ・サポートセンター（2000）
『非営利組織の「自己評価手法」』　P・F・ドラッカー、ダイヤモンド社（1995）