アートマネジメント事始め


アートマネジメントの世界の入り口に立っている方、改めて学びたい方のために、専門家がさまざまな角度からアートマネジメントをひも解きます。



 【2010年1月~連載】

>第1回 助成とは何か?
助成と寄付や賞との違い、助成という行為の出発点とは何か?
>第2回 助成プログラムをめぐって
プログラム・オフィサーの役割、アートを助成するのはなぜか。
>第3回 だれがどんな助成をしているか?
政府・自治体による助成と民間による助成、その内容と特徴
講師:片山 正夫(かたやま まさお)

財団法人セゾン文化財団常務理事
1958年兵庫県生まれ。一橋大学法学部卒業後、(株)西武百貨店文化事業部を経て1989年(財)セゾン文化財団事務局長に就任。2003年より常務理事。1994~95年、米国ジョンズホプキンス大学公共政策研究所シニアフェローとして、非営利組織のプログラム評価を研究。東京藝術大学、慶應義塾大学(大学院)、学習院女子大学での非常勤講師のほか、(財)公益法人協会、(財)助成財団センター、アートネットワークジャパン理事、市民社会創造ファンド運営委員、東京都芸術文化評議会専門委員、国際交流基金「評価に関する有識者委員会」委員、トーキョーワンダーサイト運営諮問委員、(学)国立学園監事等を務める。公益法人協会では法制委員会委員長として公益法人の法制・税制に関する提言活動を行っている。著書に『NPO基礎講座』『プログラム・オフィサー』『民間助成イノベーション』(いずれも共著)等。



 【2008年2月~8月連載】

>第1回 文化政策とは
文化政策とは何か、その定義と歴史について。
>第2回 日本の文化政策の状況 【1】
日本における国の文化政策の歴史(江戸、明治維新期、第二次大戦期)。
>第3回 日本の文化政策の状況 【2】
文化政策はどのように決められるのか、文化政策を実現化するのは誰か。
>第4回 世界の文化政策
欧米と非欧米圏の文化政策概観(欧米:意志決定(価値判断)の仕組みとその実現方法、非欧米圏:文化政策の政治的意味)。
>第5回 今後の文化政策 — 課題と展望
現在ヨーロッパで施行しつつある「文化政策の転換」の動きと、日本への波及。
今日求められる文化政策についての展望(「今後の文化政策をみるためのキーワード」)。
講師:伊藤 裕夫(いとう やすお)

富山大学芸術文化学部教授
1948年、大阪に生まれる。1972年東京大学文学部卒後、(株)電通入社。プランニング室、PR局企画部を経て、88年より電通総研へ出向、アーツマネジメント、文化政策および民間非営利活動を主な研究テーマとして取り組む。2000年4月、静岡文化芸術大学教授に就任、同大学大学院文化政策研究科教授を経て、06年4月より現職。立教大学大学院(21世紀社会デザイン研究科)、東京大学大学院(人文社会研究科文化資源学専攻)にても非常勤講師。著書に、『NPOとは何か』(共著・日本経済新聞社、1996)、『文化経済学』(共著・有斐閣、1998)、『アーツマネジメント概論』(共著・水曜社、2001)他。
文化・芸術と社会の出会いを、文化・芸術組織の運営や文化政策という観点から調査研究する同時に、その実現に向けた活動に取り組んでいます。これからは、文化・芸術分野における民間非営利組織の可能性に注目し、これからの市民社会における文化・芸術の支え手を育成していきたいと思っています。



 【2007年7月~11月連載】

>第1回 イントロダクション/「法」とか「法律」とか「憲法」ってなんだろう?
そもそも、「法」とは何なのか?
>第2回 法知識はアート関係者にとっての護身用「伝家の宝刀」/「表現の自由」と「表現の萎縮・改変」
アーティストやアートマネージャーがなぜ「法」を知っておく必要があるのか?
「表現の萎縮」と、外部のプレッシャーによる「表現の萎縮/改変」について。
>第3回 「著作権」の歴史的背景と今日の問題
英、米、仏等、国による著作権の考え方の違いと、現代社会における新たな著作権問題。
>第4回 「契約」、「許可」、「肖像権」について
芸術文化活動を行ううえで必ずいきあたる契約・許可・肖像権の基本的な考え方。
>第5回 「アートと法律」に関するQ&A
ネットTAMユーザーから寄せられた質問に作田さんがお答えします。
講師:作田 知樹(さくた ともき)

Arts and Law 代表
東京芸大先端芸術表現科卒、一橋大大学院法学研究科(専門職学位過程)在籍。NPO法人コミュニティデザイン協議会(CDC)会員、行政書士(東京都行政書士会)。10代の頃より、自然科学とともに、現代アートと社会の境界をめぐる問題に関心を持ち、さまざまなアーティストのプロジェクト型/ワークショップ型の作品制作プロセスに数多く関わる。その後、心理学、宗教学や社会学など多様な分野の知見を取り入れつつ、現代アートと社会の境界により直接関わろうと「法律学」をベースとした社会的起業を決心。一橋大大学院進学後の2004年には、それまで日本で例のない、芸術と法を専門とする非営利芸術支援団体「VLA Tokyo office(現Arts and Law)」を立ち上げる。以降ディレクターとして同会を統括・代表するとともに、同会の最大の特徴である、Eメールなどの手段で常時アーティストやクリエイター、支援者からの法律関係の相談を受け付ける無料相談を担当し、芸術家&法律家の両方の立場からのアドバイスを行っている。趣味はサッカー、ダイビング、登山。



 【2007年1月~4月連載】

>第1回 イントロダクション/アートマーケティングの必要
そもそも、なぜアートにマーケティングが必要なのか?その意義と目的について。
>第2回 アートマーケティングの基本:現状分析
市場調査の重要性、利用者ニーズの調査、利用者属性の調査、SWOT調査・分析について。
>第3回 アートマーケティングの基本2:戦略策定と実施
「SMART」な目標設定から、4つの「P」をミックスした長期的戦略の策定まで。
>第4回 鑑賞者開発/今後の展望
鑑賞者開発の考え方。芸術文化へのアクセスを阻む5つのバリアとその改善。アートマーケティングの極意。
講師:河島 伸子(かわしま のぶこ)

同志社大学経済学部教授
電通総研研究員、英国ウォーリック大学文化政策研究センターリサーチフェローを経て、 1999年より同志社大学経済学部にて、文化政策論および文化経済を教える。社会政策・行政学修士、法学修士、PhD(文化政策学)。共著に『文化のパトロネージ』(1991、洋泉社)、『企業の社会貢献』(日本経済新聞社)、『NPOとは何か』(1996、同)、『文化政策学』(2001、有斐閣)、『アーツ・マネジメント』(2002、放送大学教育振興会)など。放送大学にて2002年より4年間にわたり「アーツ・マネジメント02」を担当し、アーツ・マーケティングや鑑賞者開発の重要性を教えた。他に、英国における博物館・美術館の運営、文化政策の地方分権、文化政策の国際比較、鑑賞者開発奨励策の効果についての論文がある。日本文化経済学会理事、日本NPO学会理事、国際文化政策学会学術委員。



 【2006年8月~10月連載】

>第1回 アートマネジメントとは
「芸術と社会の関わり方の探究と、それを実現するための実践という二本柱」
----アートマネジメントの定義から、80年代以降の、日本独自のアートマネジメントの流れについて。
>第2回 アートマネジメント教育の展開
アートマネジメントが必要とされた理由やその教育内容、対象について、欧米と日本を比較しながら紹介。
>第3回 アートマネジメントの課題
新たなステージに入りつつあるアートマネジメント。その現状と課題、今後期待される役割等について。
講師:宮崎 刀史紀(みやざき としき)

早稲田大学演劇博物館 演劇研究センター客員講師
東京大学文学部(社会学)卒業。同大学社会情報研究所教育部修了。同大学大学院人文社会系研究科(文化資源学)博士課程中退。早稲田大学演劇博物館客員研究助手、オハイオ州立大学客員研究員などを経て、2005年より現職。演劇研究センターでは芸術文化環境研究コースに所属し、舞台芸術を中心とする芸術支援や文化政策史、公共劇場運営、芸術文化活動の基盤を支える活動などの調査研究のほか、センター主催の研究会、講演会、シンポジウム、研究上演などを担当。同大学第二文学部ではアートマネジメント関連の演習も担当している。文化政策提言ネットワーク(CP-net)事務局メンバー。2006年度企業メセナ協議会研究部会リサーチアソシエイト。[写真後方は、演劇博物館本館の建物]